FXのニュースで「買い仕掛け」「売り仕掛け」という言葉を耳にしたことがあるのではないでしょうか。
この仕掛けを行っているのが、為替相場を動かせるほどの巨額の資金を操って、個人投資家をカモにする「ヘッジファンド」と呼ばれるプロの投資集団です。
ヘッジファンドとは
ヘッジファンドとは、投資家から集めた巨額の資金を、デリバティブや空売りなどさまざまな取引手法を駆使して運用し、市場が上がっても下がっても利益を追求することを目的とした投資集団です。
ヘッジ（hedge）は直訳すると「避ける」という意味で、元々は下降相場において、持っている投資資産のリスクをヘッジ(回避する)と言う観点から、空売りと呼ばれる手法を行っていた事からその名が付きました。
つまり、ヘッジファンドは買いよりも売り相場を得意としています。
ヘッジファンドの取引手法
ヘッジファンドは、さまざまな投資手法を用いてリターンを追求します。
個人投資家を狙う「ストップ狩り」
わたし達個人投資家の資金を狙ったヘッジファンドの戦略が、「ストップ狩り」と呼ばれるものです。
よく、短期間でマーケットが大きく一方向に動くことがあります。
ドル円のレートが下がってくると、個人投資家たちは買い注文を入れます。
直近の安値近辺まで下落しても反発することを期待して我慢しますが、それを割り込むと損失が大きくなるため、直近の安値の少し下にはこれ以上の損は耐えられないという「ストップロス注文（逆指値注文）」が集中しています。
ヘッジファンドはそこを狙ってくるのです。
ヘッジファンドはさらにドルが安くなるように、大量の売り注文を入れて強引に相場を下げ、ストップロス注文に引っかかった個人投資家のポジションは強制決済されてしまい、ドル円の下落はさらに加速します。
個人投資家のストップが刈られて完全にドル安になった後で、ヘッジファンドはドルを買い戻して利益を上げるのです。
ヘッジファンドは、このようなストップ狩りという手法を得意としています。
トランプラリーが起きた理由
2016年11月に行われたアメリカ大統領選挙では、下馬評を覆してドナルド・トランプ氏が勝利し、為替市場では一時円買い・ドル売りが加速しましたが、その後は円安・ドル高、世界的な株高が進みました。
これがいわゆる「トランプラリー」「トランプ相場」「トランプ現象」です。
エコノミストや市場関係者の事前の見通しでは、トランプ氏が大統領選に勝てば保護主義的な政策が打ち出され、ドル高を望まないことから、為替相場はドル安・円高方向というのが大勢でしたが、現実はその反対に動いたのです。
その背景には、2つの理由が考えられます。
政策への期待
トランプ氏が大統領戦で当選確実となり、勝利宣言をすると、選挙中の過激な主張を封印して、「私はすべてのアメリカ国民のための大統領になる。」「今こそ私たちは、一致団結した国民の姿を見せるべきです。」「私を支持しなかった方にも、私は手を差し伸べます。」と発言しました。
すると、世界中が、トランプ氏の政策を冷静に分析し始め、一転して、トランプ政権が掲げる大幅減税やインフラ投資などの政策に対する期待感から、世界中の株価が上昇基調となりました。
ヘッジファンドによる株の買い
日本時間の11月9日朝から始まったアメリカ大統領選の開票では、刻々と伝わる「トランプ氏優勢」という想定外の開票速報に、東京市場では株価が乱高下し、9日の日経平均株価の終値は前日比919円まで暴落し、16,251円で引けました。
円相場は一時、1ドル＝101円台前半まで円高・ドル安が進行しました。
世界中でトランプショックが起きると思われましたが、アジア市場の大幅な下落にもかかわらず、その後開いたアメリカ市場では、株価が大きく上昇しました。
その理由が、トランプ氏を支持する、あるヘッジファンドによる大規模な株の買いだと言われています。
その動きを察知した他のヘッジファンドたちも次々と追随の買い注文を出し、アルゴリズム取引の買い注文も一気に殺到し、結果的に9日のアメリカの株価は大幅上昇したのです。
これがきっかけとなって、トランプラリーが始まり、その後もアメリカの株価が史上最高値を更新していくという流れになりました。
まとめ
個人投資家が到底太刀打ちできない大規模な資金を使って相場を操るヘッジファンド。
彼らの餌食となって、相場から退場させられることのないように、資金管理は徹底しておきましょう。
